WORK LIFE BALANCEワークライフバランス

多様な人材が活躍できる環境づくり

当社は多様な人材が活躍できる環境づくりの一環として、社員ひとりひとりがより豊かな創造性と高い生産性を発揮できるよう、働き方改革に取り組んでいます。

「第6回日経スマートワーク経営調査」4星に認定（2022年）

働き方改革を通じて生産性革命に挑む先進企業を選定する「第6回日経スマートワーク経営調査」において、4星に認定されました。
本調査は2017年から日本経済新聞社が実施しているもので、全国の上場企業と有力非上場企業を対象とし、多様で柔軟な働き方の実現、新規事業などを生み出す体制、市場を開拓する力の３要素によって組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みを「スマートワーク経営」と定義し、星５段階で評価されます。
ISIDは「人材活用力」「イノベーション力」の分野で「Sランク」の評価を受け4星を獲得しました。

Great Place to Work® Institute Japanより「働きがい認定企業」に認定 2022年11月にGreat Place to Work® Institute Japanより「働きがい認定企業」に認定されました。
本認定は、従業員へのアンケート結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTWジャパンが正式に認定するものです。
「尊重（一人ひとりが職場でどのくらい尊重されていると感じているかの評価観点）」や「公正（職場で感じている公平・中立・正義に関する評価観点）」などの項目において特に高く評価され、認定に至りました。

時間外勤務時間の年度別月平均と有給休暇平均取得日数
柔軟な働き方を支援する制度
仕事と家庭の両立を支援する制度
多様な休暇制度
健康をサポートする取り組み

時間外勤務時間の年度別月平均と有給休暇平均取得日数

※ 上記はISID単体数値です。
※ 当社の所定労働時間は7時間です。

売上高と営業利益

柔軟な働き方を支援する制度

当社では、社員の自律的な働き方を尊重し、生産性を向上するために、柔軟な勤務制度を導入しています。

テレワーク勤務制度	効率的な時間活用のため、自宅やサテライトオフィス等、オフィス以外の場所で勤務することができる制度です。全社員が“場所”や“時間”にとらわれない柔軟な働き⽅を実現し、生産性高く働くことを支援します。
裁量労働制	社員個々人が業務の進め方や時間配分等を自主的・主体的に考え、自らの知恵や創意工夫によって、より効率的かつ効果的に業務に取り組んでもらうための制度です。
フレックスタイム制	業務の繁閑や個人の事情に応じた働き方に対応するために、社員自身が始業・終業時刻を一定の範囲内で自主的に決定できる勤務制度です。
その他の取り組み	深夜残業禁止 22時以降の業務を原則禁止しています。休日出勤禁止土日祝日は業務を原則禁止しています。 1日/週の早帰り日設定（今日はここまDay）毎週水曜日を早帰り日に設定し、定時に帰宅することを推奨しています。

テレワークの導入・活用の実績を持つ企業として「テレワーク先駆者百選」に選定

仕事と家庭の両立を支援する制度

出産を控えた社員、子育て中の社員、看護・介護中の社員が、継続して働き続けることができるように、仕事と家庭の両立を支援しています。

育児支援制度

育児と仕事の両立を目指す社員をサポートするために、育児中の社員が働き易い環境を提供しています。

育児休業	子どもが1歳（両親とも取得の場合は1歳2ヵ月）に達するまで取得可能。保育所に入所できない場合などは、最長2歳まで休業期間を延長可能。
育児短時間勤務	子どもが3歳未満の場合は、所定労働時間（7時間）を30分単位で2時間まで短縮可能。子どもが3歳以降も子どもが小学校を卒業するまでの間、半期単位で最大2年間の短時間勤務が可能。通算2年以内であれば、分割取得も可能。
子の看護休暇	子どもの看護のために、子どもの人数に関わらず年間通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
病児・病後児保育、ベビーシッター利用時の費用補助	子どもが小学校を卒業するまでの間、業務上の都合で「病児・病後児保育」、「ベビーシッター」に関するサービス（「保育・世話」ならびに「送迎（保育園、学童保育、塾等への送り迎え時の付き添い）」）を利用した場合に、自己負担額の半額を補助。

女性活躍推進法に基づく優良企業として
「えるぼし」認定の最高位である3つ星を取得

「次世代認定マーク（愛称：くるみん）」および
「プラチナくるみん」を取得

家族の看護・介護支援制度

要介護者が適切な介護サービスを受けながら、社員が仕事を続けられるように、両立することを支援します。

介護休業	要介護状態にある家族を介護する必要があるときに、通算1年間の介護休業を取得可能。介護休業は、5回を上限として分割取得可能。
介護休暇	家族の介護のために、要介護家族の人数に関わらず1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
介護短時間勤務	介護が必要な家族がいる場合、1日の所定労働時間を30分単位で最大2時間まで短縮可能。（利用開始日から3年間で5回までの範囲で分割利用が可能）
家族看護休暇	家族（配偶者、小学生以上の子、父母および配偶者の父母。同居・別居を問わない）の看護のために、1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。

仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進に取り組む企業として「トモニン」を取得

多様な休暇制度

社員の心身の健康確保、創造力の強化等のために、豊かなライフスタイルの実現を支援します。

リフレッシュ休暇	心身のリフレッシュを目的に、年次有給休暇とは別に、勤続年数に応じて5年毎に休暇が付与されます。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
リサイクル休暇	未消化の年次有給休暇を60日を限度に積み立て、病気、怪我の治療・療養の際にリサイクル休暇として取得できます。
教養休暇	運動競技、文化および教育行事、その他社外の機関が主催する行事に出場する等、社員の教養向上に資するものであると会社が特に認めた場合に付与される休暇です。
ドナー休暇	骨髄バンクを介して骨髄・末梢血幹細胞の提供を希望すれば、骨髄バンクへの登録から採取後の健康診断、実際に提供するまで、平日の日中に医療機関へ出向く日数を休暇として付与している制度です。
その他有給休暇取得奨励	国土交通省観光庁が、内閣府、厚生労働省、経済産業省と共同で提唱・推進している「ポジティブ・オフ」運動に賛同しています。「ポジティブ・オフ」とは、休暇を取得して外出や旅行等を楽しむことを積極的に促進し、休暇（オフ）を前向き（ポジティブ）にとらえて楽しもう、という運動です。社内メール等で休暇取得を推奨しています。

「ポジティブ・オフ」運動に賛同する企業として登録

健康をサポートする取り組み

社員が最大限に能力を発揮できるよう、心身ともに健全で健康であることをサポートする施策に取り組んでいます。

健康に関する情報発信	全社員向けに『健康管理室便り』として、毎月「ココロもカラダも喜ぶ情報」を発信しています。季節の話題や産業医による健康エッセイなど、社員が楽しく、且つ興味を持つ情報を掲載し、社員が自分の健康を意識する機会を作っています。流行する感染症や季節の健康管理など、号外を発信することで健康に対する注意喚起を行っています。
心のケア	身体だけでなく、心のケアに関連する施策にも取り組んでいます。心の不調に対する正しい知識を身につけ、ラインマネジメントによる適切なケアが図られるように、部署長向けに「メンタルヘルス」研修を実施しています。毎年1冊、「健康」に留意するための冊子を配布しています。全社員を対象に、メンタルヘルスケアおよびコミュニケーションに関するe-ラーニングを実施しています。
各種予防施策	毎年10月頃に「健康づくりセミナー」を催しています。「健康づくりセミナー」は、体力測定を行い体力年齢を算出、スポーツトレーナーによる簡単エクササイズの紹介、癒し体験として首肩・腰クイックマッサージ、アロマオイルを使ったハンドマッサージなどを実施しています。「歯科検診」を行い、身体だけでなく年に1回歯のチェックをすることを推奨しています。 11月には「インフルエンザ予防接種」をオフィスにて実施します。予防の観点で情報を発信し、啓蒙活動を行うことが社員の健康管理を行う上で大切と考えています。

健康維持・増進のサポート

産業医、保健師、産業カウンセラーの資格を有したスタッフが常駐し社員の健康を日々ケアしています。

産業医・保健師相談	社員本人はもちろん、家族の健康に関する相談も受け付けています。希望者や健康状態によって産業医による面談を受けることができます。
社員相談窓口	社員が仕事や健康上の悩みなど、幅広い内容を気軽に相談できる窓口を設置しています。
マッサージ	品川本社ビルのマッサージルームでは、ヘルスキーパーによるマッサージを行っています。鍼灸・あん摩マッサージ指圧師等の資格を有したスタッフが常駐しているマッサージルームを備えています。

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